今日の日本経済新聞夕刊のトップは、中国株で個人開拓という記事。
中堅・中小証券各社の中国株サービスという表を見れば、各証券会社の中国株取り扱い開始時期、取り次ぎ方法(対面、電話、ネット)、およびネット手数料がすぐに分かるようになっている。
ただし、それ以外の手数料(例えば、口座管理料)の有無や、情報サービスの種類等は表を見ても載っていないので、利用する証券会社を決める際には注意が必要だ(松井を含む少なくない証券会社が実際の取引をユナイテッドワールドに委託しているので、この表でも同社のネット手数料が0.2625%で一番安い)。
たとえば、私は日本株の取引に大和証券を使っている。手数料も(かなり安いが)最低というわけでもなく、口座管理料もしっかり取られる。ただし、機能限定版とはいえ*1、日経テレコン２１が使える(電子版の日経各紙)が見られるのはメリットである。有効に情報を利用することができるのであれば、新聞購読料と比較しても、十分にお釣りがくる計算になる。
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*1：しかも、提供当初は電子化されたすべての記事に対して検索、参照が可能だったが、現在では過去６ヶ月の記事に限定されている。それでも十分有用ではあるが。後記:2005年4月6日から対象期間は３ヶ月になってしまった。
